SQOR

料金は組織が投げる質問の数に連動し、答えを必要とする人数には連動しない。どのプランもユーザー数は無制限で、これが誰に使わせるかを変える。地域責任者は席を追加せずに質問でき、財務アナリストはチケットを起票せずに数値を引ける。3つのプランは年135,000クエリ（約25人）から始まり、年540,000クエリまで、企業契約では270万クエリまで広がる。

KPI生成機能がデータ資産を読み取り、そのデータが支えられる指標を作る。名前は自分の列から取り、基準は自分の総勘定元帳に固定する。合わせにいく固定カタログは存在しない。収益認識の扱いが特殊だったり、独自の業務用語を持っていたりする企業こそ標準的なケースで、他人のテンプレートに合わせて事前計算されたものは何もない。すでに機能している計算ロジックがあれば、置き換えずに残し、出所を明示する。

多くのAI分析ツールが混ぜてしまう2つの仕事を、この設計は分けている。すべての数値は機械学習が計算し、元データと照合する。言語モデルはその結果を言葉にするだけで、数値そのものを持たないため作れない。幻覚への構造的な答えがこれであり、同じ分離が揺らぎも防ぐ。承認済みの答えは計算され、照合され、保存されるため、翌日同じ質問をしても同じ数値が返る。

生成したすべての指標に対して12種類の分析が走る。動きの背景にある要因を重要度順に並べる因果分析、影響度と感度の分析、トレンドと期間の分析、7日・30日・90日の予測モデリングなどだ。答えの最後には、その根拠となる因果分析で評価した推奨アクションが付く。利益率が落ちたCFOにとって役に立つのはグラフではない。どの要因が動いたのか、次に何をすべきかが分かることだ。

数百のエージェントが、すでに計算済みのデータの上で働く。動きを説明し、予測し、推奨アクションを生成して採点し、目を向けるべき兆候を監視する。問い合わせる道具と、変化があったときに知らせてくれる仕組みの違いはここにある。エージェントの出力が数値を書き換えることはなく、監査の記録はそのまま残る。

すべての接続は設定ではなく設計として読み取り専用で、システムを書き換えることも帳簿に書き込むこともできない。各数値は元のレコード、計算方法、ロジック、計算した日付までたどれる。照合できない数値は、それらしい値で埋めずに保留し、その旨を伝える。監査担当者とセキュリティチームにとって意味があるのはこの組み合わせだ。