アメリカで計算機科学を選ぶ学生が、2年続けて減っている。今秋の速報値は四年制本科で12.4%減。ただしこの数字は、AIが理由だと証明してはいない。
何が起きたのか
アメリカのNational Student Clearinghouse Research Center(NSC研究センター)が2026年10月29日に公表した2026年秋の速報データで、連邦の分類における「計算機・情報科学および支援サービス」専攻の入学人数が、四年制本科で前年同期比12.4%減った。短期大学にあたる二年制は12.3%減、大学院は10.4%減になる。
これは速報値だ。対象は参加校の46.0%、在籍記録にして792万件で、2026年9月24日時点で集計できた分にあたる。同じ学校群を年ごとに比べる方式を取っているため、母数が変わったことによる見かけの増減は起きにくい。確定値は2027年1月に出る予定で、数字が動く余地は残っている。
2年で見ると学部は2割近く減った
単年ではなく2年分を重ねると傾きが見える。四年制本科は2024年秋から2026年秋までの2年間で18.4%減、二年制は17.5%減、大学院は27.1%減になった。
減り方は一様ではない。昨年の2025年秋の時点で、四年制本科は6.9%減、二年制は5.9%減、大学院は18.6%減だった。つまり本科は落ち方が加速し、大学院は逆に落ち方が緩んでいる。修士や博士の課程は、入学してから卒業まで時間がかかるぶん、景気や雇用の変化に対する反応が遅れて出る。今年の大学院の数字が持ち直したように見えるのは、その遅れが一巡した可能性がある。
規模でいうと、四年制の本科で計算機科学を学ぶ人は2020年に約49.9万人、2024年に約66万人まで増えた。それが2025年秋に8.1%減って約60.6万人になり、今年さらに減った計算になる。増えてきた山が、2年続けて削られている形だ。
技術離れではない、専攻選びの変化だ
重要なのは、これが大学全体の縮小ではない点だ。全米の高等教育機関の総入学人数は0.2%増と、わずかながら増えている。
同じ四年制の学校群の中でも、工学は6.1%増、健康関連は6.2%増、生物学は3.8%増、ビジネスは0.1%増だった。減っているのは人文が4.5%減、視覚芸術・舞台芸術が4.2%減で、計算機科学はその減少幅が一番大きい。
学生が離れているのは技術そのものではなく、計算機科学という看板の専攻だ。プログラミングを学びたい人が、別の名前の学部に移っている可能性を、この表は排除していない。ワシントン・ポストは今年はじめ、NSCのデータを分析した記事で、消えた計算機科学の入学分の一部がデータ分析やデータサイエンス系に流れているという見方を示している。
雇用の数字は原因を語らない
背景としてよく引かれるのが就職市場だ。2026年の前半、ソフトウェア開発の求人のうち新卒向けは4.5%しかなかった。専攻別に集計した直近のデータでは、計算機科学の新卒の失業率は7.0%。Indeedのソフトウェア開発の求人指数は約81で、2020年2月を100とした水準を2割近く下回っている。
これらは同時に起きた出来事であって、因果の証明ではない。求人が減った理由には、金利、業界再編、AI以外の要因も複数ある。NSCのデータだけを見て「AIが学生を追い出した」と書くのは飛躍になる。
大学側の見方と、CRAの数字
もう一つの材料が、北米で博士号を授与する学科を対象にしたCRAの2025年Taulbee調査だ。新しく宣言した主専攻の人数は13%減った。同じ年に授与した学士号は4万1858件で過去最高になった。学位は数年前の入学者を反映するため、入学の減少と卒業の増加が同時に起きる。
スタンフォード大学の経済学者Jacob Light氏の研究は、2025-26学年に計算機科学の入学が約20年ぶりに減ったと指摘する。ただし同氏は、これを「記述的な証拠」として扱うべきだと明記している。ChatGPTのようなAIへの接触が需要を動かしたという因果推定には使えない、という立場だ。教え方が変わったこと、投資対効果の見方の変化、AIの導入を一部反映した労働市場、AIとは無関係なテック業界の採用縮小。候補は複数ある。
この数字をどう読むか
進路を決める立場なら、12.4%という数字は「この分野が終わった」という信号ではない。同じキャンパスで工学と健康関連が伸びている以上、技術を学ぶこと自体の価値は保たれている。変わったのは、4年かけて学位を取るという選択の重みだ。
大学にとっては痛手になる。計算機科学はこの10年、学費収入と研究予算の両方を支えてきた。定員を埋められなくなれば、教員の採用も設備投資も縮む。その影響は在学生の授業の質に返ってくる。
確かなのは、この減少がまだ2年分しか観測されていないことだ。3年目、4年目にどうなるかで、一時的な調整なのか構造的な転換なのかが分かれる。2027年1月の確定値と、来秋の速報が次の分岐点になる。






